働き方改革の阻害要因を取り除く方法

「三忠」をはじめとして、働き方改革の阻害要因は、ざっと数えただけでも
以下に示すようにいろいろとあります。

ですので、その分複雑なのですが、昨年からのコロナ禍の中でテレワークが普及し、
その中で、職務を明確化する「ジョブ型」に関心が集まっているように、
仕事そのものを明確化することと、仕事の成果を明確化することが、
一つの大きなきっかけになります。

典型的な日本的組織は、職務内容を明確化せず、決められた仕事をこなすか、
上司の言うことを聞いて仕事をやるかどちらかで、
決められた仕事が明確にない場合は、上司の指示に従うかしかなくなり、
「三忠」の世界にどっぷり浸かることになるわけです。

下記の取り組み企業例に見られるように、オーナー系の企業や経営者が外資系経験者の場合は、
「タテ社会」のトップが「三忠」ではなく、仕事の成果を求めるので、
仕事が早く終わったら早く帰ってもいい
といった対応が可能になっています。

いわゆる日本的にな企業で言うと、まず仕事の成果を明確化して、それができているかいないかを
はっきりさせるところが出発点になると思います。

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