例えば月次のPDCA会議で、前月の実績を予算と照らし合わせて、差異分析を行いますが、
その際に、多くの企業では金額の差異分析に留まっているケースが見受けられます。
差異分析が計数面中心になると、PDCAのA=Action修正行動が必ずしも適切なものに
なるとは限りません。

ですから、下図に示すように、環境要因(要因E)、活動計画要因(要因C)、KPI要因
(要因K)というように因数分解して捉えると、対応策(M)が状況に合わせた適切なもの
が選ばれるようになります。

例えば、コロナショックで、客先需要が大きく落ち込んで、当初予定通りの活動をしても
予算が達成できなかったようなケースは、(ホ)のケースに当たりますから、環境見通しの
修正や、それに合わせた活動計画の見直しが必要になります。

活動を行う側も、PDCAでチェックを行う側もこういう考え方、やり方を共有してPDCA
会議ができると、有意義なPDCA会議にすることができます。